うつ病の社員への接し方｜言ってはいけない言葉・業務の調整・周りの社員の負担

うつ病と分かった社員には、むやみな励ましや非難を避け、時間をとって話を聴き、心配している気持ちを伝えます。業務の調整は本人と話し、医師の意見を聞いて決めます。周りに伝えるのは、本人の了解を得た必要最小限の配慮の内容にとどめます。

この記事では、休職せずに働き続けているうつ病の社員について、人事・上司に向けて、言ってはいけない言葉と代わりの声かけ、業務の調整、周りの社員の負担を減らす情報共有と業務の割り振り、相談先を整理します。休職や復職の判断は扱いません。

うつ病の社員に、会社と上司が配慮する理由

うつ病は気持ちの持ちようではなく、病気として生じている状態です。会社には労働契約法第5条の安全配慮義務があり、国の指針は上司による「ラインによるケア」を示しています。

ここでは、配慮が必要な理由と、心の健康の情報を理由にした不利益な取扱いをしないことを整理します。

うつ病は「気持ちの持ちよう」ではなく、病気として生じている状態

厚生労働省の「こころの耳」は、精神障害は「気持ちの持ちよう」といった精神論的な状態ではなく、「脳の病気」として生じている状態だと理解することが大切だとしています。

うつ病の症状は、気分の落ち込みや意欲の低下だけでなく、集中力・記憶力・判断力の低下や、さまざまな身体の症状としても現れるとされています。

仕事との関係では、業務による心理的負荷によってうつ病やうつ状態が生じることもあると説明されています。本人の努力不足や性格の問題と決めつけないことが、接し方の出発点です。

労働契約法第5条の安全配慮義務には、心の健康も含まれる

労働契約法第5条は、使用者は労働者が生命、身体等の安全を確保しつつ働けるよう、必要な配慮をするものと定めています。

厚生労働省の施行通達では、ここでいう「生命、身体等の安全」には心身の健康も含まれるとされています。「必要な配慮」は一律に決まるものではなく、職種や業務の内容など具体的な状況に応じて求められるものです。

上司による「ラインによるケア」が国の指針で示されている

厚生労働省の「労働者の心の健康の保持増進のための指針」は、部下と日常的に接する上司（管理監督者）が、職場環境等の改善と部下からの相談対応を行う「ラインによるケア」を示しています。

同じ指針は、上司が部下の働く状況を日常的に把握し、過度な長時間労働、疲労、ストレス、責任などが生じないよう配慮することが重要だとしています。

ラインによるケアの全体像や、上司向けの研修の選び方は、以下の記事で解説しています。
>>セルフケアとラインケアの違いとは？企業のメンタルヘルス対策の進め方
>>ラインケア研修は効果なし？やりっぱなしを防ぐ選び方と産業医連携

心の健康の情報を理由にした不利益な取扱いをしない

指針は、心の健康に関する情報を理由として、解雇、退職勧奨、不当な動機・目的をもってなされたと判断されるような配置転換などを行ってはならないとしています。

うつ病と分かった社員への配慮は、本人の健康を守るためのものです。配慮の名目で本人に不利益を与えることにならないよう、配慮の内容と理由を本人と話し合って決めます。

うつ病の社員への接し方の基本

接し方の基本は、時間をとって個室で話を聴くこと、アドバイスより気持ちを聴くことです。退職などの大きな決断は回復してからにするよう伝え、調子には波があることも理解しておきます。

話は個室で、時間をとって聴く

こころの耳は、相談を受けたら時間をつくって話を聴き、できれば個室で相談にのるよう勧めています。ほかの人に話が聞こえない場所を選びます。

部下の悩みを聞くときに酒の席に誘いがちですが、重要な内容の場合には適切ではないとされています。落ち着いて話せる場を設けます。

アドバイスよりも、気持ちを十分に聴く

こころの耳は、アドバイスするよりも、その人の気持ちを十分に聴く姿勢が大事だとしています。

相談されるとアドバイスや励ましをしたくなりますが、心の不調のときは、悲観的なものの考え方になっていることに対して励ますことが逆効果になる場合があると説明されています。まずは本人が話したいことを聴きます。

退職などの大きな決断は、回復してからにするよう伝える

こころの耳によると、うつ病の症状が悪化したときに、将来を悲観して仕事を辞めることを考える人がいます。

症状が回復すれば考え方が変わることもあるため、重要な決断は病気が回復してから行うよう促すことも大切だとされています。本人が退職を口にしたときは、まず体調を優先するよう伝えます。

良くなったり悪くなったりする波があると理解しておく

こころの耳は、うつ病が治っていく経過は、良くなったり悪くなったりという小さな波をもちながら、ゆっくり改善していくと説明しています。

一時的に調子が崩れても、本人を責めずに様子を見ます。

うつ病の社員に言ってはいけない言葉と、代わりにかける言葉

こころの耳は、不調のある部下や同僚に話しかけるとき、むやみな励ましと非難は禁物だとしています。ここでは避けたい言葉の例と、その代わりに心配している気持ちを伝える声かけの例を、こころの耳の解説に沿って紹介します。

「がんばれ」「気合で乗り切れ」などのむやみな励まし

こころの耳は、うつ病のサインに気づいて話しかけるとき、次のようなむやみな励ましは禁物だとしています。

心の不調のときは悲観的な考え方になっていて、励ますことが逆効果になる場合があるためです。なお、家族向けの解説では、励ますことが効果的な時期もあり、その時期は主治医によく相談するよう書かれています。

「そんなことではダメだ」「誰だってそうだ」などの非難

こころの耳は、次のような非難の言葉も禁物だとしています。

本人の状態を否定したり、責めたりする言葉は避け、心配している気持ちを伝えることを優先します。

代わりに、心配している気持ちを伝える

こころの耳は、心配な気持ちを伝え、まずは「話を聴く」ことが大切だとしています。こころの耳の家族向けの解説には、次のような接し方と声かけの例があります。

家族向けの解説では、言動に気をつけすぎると、本人が「まわりに心配ばかりかけてしまっている」と感じることもあるとされています。特別なことをしようと力を入れすぎず、まずは病気を理解することから始めます。

うつ病の社員の業務の調整

業務の調整は、本人と話したうえで、主治医や産業医などの医師の意見を聞いて決めます。残業や深夜勤務の免除、短時間勤務、業務内容の変更などの例があり、様子を見ながら内容を見直します。

本人と話し、主治医や産業医などの医師の意見を聞いて決める

指針は、心の健康問題を抱える労働者への就業上の配慮について、事業者は産業医などの事業場内産業保健スタッフ等に意見を求め、これを尊重するとしています。

主治医から情報を得るときは、目的を本人に明らかにして承諾を得たうえで、本人から提出を受けることが望ましいとされています。まず本人と、困っていることや、どのような配慮があれば働き続けやすいかを話し合います。

業務の調整の例（残業の免除・短時間勤務・業務内容の変更など）

こころの耳は、職場でできるサポートの例として次のようなものを挙げています。どれを選ぶかは、本人の状態と医師の意見、職場の事情を踏まえて決めます。

こころの耳は、うつ病の治療における休養には、仕事を軽減する・残業をしないというレベルから、仕事を休んで療養するレベルまでさまざまあると説明しています。

様子を見ながら、配慮の内容を見直す

回復には波があるため、一度決めた配慮をそのまま続けるのではなく、本人と話しながら様子を確かめます。

配慮をしても働き続けることが難しそうなとき、反対に負担を戻せそうなときは、医師の意見を聞き直してから内容を変えます。休職を検討する場合の会社の対応（適応障害の例）や、うつ病で休職した社員の復職支援は、以下の記事で解説しています。
>>適応障害で従業員が休職｜人事担当者の対応と復職支援の進め方
>>うつ病の復職支援｜人事担当者が知るべき手順と産業医不在時の対応

周りの社員の負担を減らすための、情報共有と業務の割り振り

配慮を続けるには、周りの社員の理解と協力も必要になります。周りに伝えるのは本人の了解を得た必要最小限の内容にし、病名ではなく配慮の内容を伝えます。業務の割り振りを見直し、上司や同僚も一人で抱え込まないようにします。

周りに伝えるのは、本人の了解を得た必要最小限の内容にする

指針は、メンタルヘルスに関する個人情報は特に適切に保護しなければならない一方で、上司や同僚の理解と協力のため、適切に活用することが必要となる場合もあるとしています。

こころの耳は、本人から聴いて知った個人情報を不必要に他の人へ伝えてはいけないとしています。伝える必要がある場合も、原則として本人の了解を得たうえで行います。

伝える範囲は必要最低限とし、内容は本人が安全かつ健康に働くために必要なものに限るべきだとされています。誰に、何を伝えるかは、本人と相談して決めます。

病名ではなく、必要な配慮の内容を伝える

こころの耳は、病名を伝える必要はなく、残業制限や軽作業など具体的に必要な配慮の内容に焦点をあてるよう示しています。周りに伝える内容は、たとえば次のようなものです。

業務上の配慮を要する場合に、配慮の内容や期間などを必要な人に適切に伝えることは、混乱が生じにくく、本人にとっても安心して療養できる環境作りにつながるとされています。

業務の割り振りを見直し、特定の社員に偏らせない

うつ病の社員の業務を減らすと、その分の業務を誰かが担うことになります。特定の同僚だけに業務が集まると、その同僚に長時間労働や疲労が生じるおそれがあります。

指針は、上司が部下一人ひとりに過度な長時間労働、疲労、ストレス、責任などが生じないよう配慮することが重要だとしています。

引き継ぐ業務は複数の社員で分けます。こころの耳は、過重労働を避ける対策として、仕事の分担の見直し、仕事の効率化、人を増やすことなどを挙げています。部署全体の業務量も合わせて見直します。

上司や同僚も一人で抱え込まず、相談する

指針は、上司（管理監督者）もセルフケアの対象に含めるとしています。また、産業医などの産業保健スタッフ等は、管理監督者からの相談対応にも留意する必要があるとしています。

こころの耳も、心配であればひとりで抱えずに周囲に相談し、人事や産業保健スタッフ、主治医などと連携して対応することが大切だとしています。対応に悩む上司や、業務を引き受けた同僚が相談できる先を決めておきます。

社内だけで抱え込まないための相談先

対応に迷ったときは、産業医や保健師などの産業保健スタッフに相談します。産業医がいない50人未満の事業場は、地域産業保健センターなどの外部の支援を使えます。人事担当者や社外の相談窓口とも連携します。

産業医や保健師などの産業保健スタッフに相談する

こころの耳は、対応で気になる点や心配がある場合は、会社の産業医・看護職・心理職などの産業保健スタッフや人事担当者、社外の相談機関に相談するとよいとしています。

厚生労働省の委託で中央労働災害防止協会が作成した「職場における自殺の予防と対応」は、自殺を口にするなどのサインを数多く認める場合は自殺の危険が迫っているとして、早い段階で専門家に受診させるよう示しています。

同じ資料は、心の病気で治療中と分かった社員には上司がしばしば声をかけ、体調を聴いておくことが望まれるとしています。自殺の予兆が認められた場合は、家族と連携をとり、主治医に情報を提供することが望まれるとされています。

自殺について打ち明けられたときは、話をそらしたり、批判したり、安易に励ましたりせず、聴き役に徹することが大切だとされています。このような心配があるときは、上司だけで判断せず、すぐに産業保健スタッフや人事担当者に相談します。

指針は、健康情報を医療機関などに提供するときは原則として本人の同意が必要としつつ、生命や健康の保護のために緊急かつ重要と判断される場合は、同意を得るよう努めたうえで、必要な範囲で積極的に利用すべき場合もあるとしています。

産業医などを選任している事業場では、その判断について産業医などに相談することが適当とされています。

50人未満の事業場は、地域産業保健センターなどの外部の支援を使う

指針は、50人未満の小規模事業場では、地域産業保健センター等の事業場外資源の支援を積極的に活用し取り組むことが望ましいとしています。

労働者健康安全機構によると、地域産業保健センターは、50人未満の小規模事業場の事業者や労働者に対し、メンタルヘルスに関することを含む健康相談に、医師や保健師が原則として無料で応じています。

産業医がいない50人未満の会社が医師に相談する方法と、必要なときだけ産業医に依頼する方法は、以下の記事で解説しています。
>>産業医は50人未満でも必要？選任義務の有無と、会社がやるべきことを解説
>>産業医のスポット契約とは？頼める場面と頼めない場面、50人未満の考え方

メンタル不調について継続して医師に相談できる体制を整えたい場合は、産業医サービスの外部委託という方法もあります。Medpartnerは精神科・心療内科の医師の派遣にも対応しています。

人事担当者や社外の相談窓口とも連携する

上司だけで対応を抱えず、人事担当者と連携して進めます。こころの耳は、社外の相談機関を探せる「相談窓口案内」や、「こころの耳相談窓口」も案内しています。

厚生労働省の「まもろうよ こころ」では、「死にたい」「消えたい」といった気持ちを受け止める電話やSNSの相談窓口が紹介されています。

パニック障害の社員への接し方と職場での配慮は、以下の記事で解説しています。
>>職場のパニック障害、接し方は？人事・管理職が知るべき法的義務と対応

まとめ

うつ病の社員には、むやみな励ましや非難を避け、時間をとって個室で話を聴き、心配している気持ちを伝えます。退職などの大きな決断は、回復してからにするよう伝えます。

業務の調整は、本人と話し、主治医や産業医などの医師の意見を聞いて決めます。周りに伝えるのは本人の了解を得た必要最小限の配慮の内容にとどめ、業務が特定の社員に偏らないよう見直します。

まずは次の3つから始めてください。

参考文献

• 労働契約法（e-Gov法令検索）
• 労働契約法の施行について（平成24年8月10日 基発0810第2号、厚生労働省）
• 労働者の心の健康の保持増進のための指針（厚生労働省）
• 上司・同僚の方へ｜ご存知ですか？うつ病｜こころの耳（厚生労働省）
• うつ病の治療と予後｜ご存知ですか？うつ病｜こころの耳（厚生労働省）
• 精神障害の基礎知識とその正しい理解｜気配りしてますか -上司・同僚の方へ-｜こころの耳（厚生労働省）
• 部下・同僚への配慮｜気配りしてますか -上司・同僚の方へ-｜こころの耳（厚生労働省）
• 相談への対応｜気配りしてますか -上司・同僚の方へ-｜こころの耳（厚生労働省）
• ご家族にできること｜こころの耳（厚生労働省）
• 職場における自殺の予防と対応（厚生労働省・中央労働災害防止協会、2010年改訂）
• まもろうよ こころ（厚生労働省）
• 地域窓口（地域産業保健センター）｜労働者健康安全機構