ストレスチェック80項目版とは？57項目との違いやメリットを解説

本記事では、ストレスチェックの80項目版について、標準の57項目版との違いからメリット・デメリット、結果の活用法まで詳しく解説します。「標準の57項目版を実施しているが職場改善に繋がらない」「より詳細な分析のために80項目版を検討したい」と感じていませんか。

80項目版は、人間関係の課題など、より詳細なストレス要因を特定でき、具体的な改善アクションに繋げられる可能性があります。産業医の視点も交え、導入で失敗しないための注意点や費用対効果の考え方もわかる内容です。

ストレスチェック「80項目版」とは？標準57項目版との違いを比較

ストレスチェックの「80項目版」は、国が推奨する標準の57項目版よりも詳細な分析ができる調査票です。追加された項目により、職場の人間関係やハラスメントのリスクなど、より具体的な課題を浮き彫りにできる可能性があります。

自社の状況に合わせて適切な調査票を選ぶことが、効果的な職場環境改善の第一歩といえます。

ストレスチェックの目的と法的義務の基本をおさらい

ストレスチェックの主な目的は、従業員自身のストレスへの気づきを促し、メンタルヘルス不調を未然に防ぐことです。また、検査結果を集団で分析し、職場環境の改善に繋げることも重要な目的とされています。労働安全衛生法に基づき、常時50人以上の従業員を使用する事業場では、年1回の実施が義務付けられています。

標準の57項目版でわかること：基本的なストレス要因の把握

標準の57項目版は、国が推奨している基本的なストレスチェックの調査票です。この調査票は、主に3つの領域に関する質問で構成されています。下記に、57項目版で調査する主な領域を整理します。

これらの質問から、従業員がどのようなストレスを抱えているかの全体像を把握できます。法定義務を果たすための基本的な調査として、多くの企業で活用されています。

80項目版で追加される23項目の内容とは？より深い分析が可能に

80項目版は、「新職業性ストレス簡易調査票」とも呼ばれ、標準の57項目版に23項目の質問を追加したものです。この追加項目により、より多角的な視点から職場の課題を分析できると考えられています。

追加される23項目の主な内容は、以下のとおりです。

これらの項目によって、57項目版では見えにくかった人間関係の課題や、働きがいに関する問題を具体的に把握できるようになります。

【比較表】57項目版と80項目版の調査領域と分析精度の違い

57項目版と80項目版の主な違いは、質問項目数とそれによって得られる分析の詳しさにあります。どちらを選ぶかは、自社の目的や状況によって異なります。下表に、両者の特徴をまとめました。

比較項目	57項目版（職業性ストレス簡易調査票）	80項目版（新職業性ストレス簡易調査票）
質問項目数	57項目	80項目
主な調査領域	・仕事のストレス要因 ・心身のストレス反応 ・周囲のサポート	・57項目版の領域 ・上司/同僚との関係 ・ハラスメント ・仕事の満足度 など
分析の詳しさ	基本的なストレス状況の把握	より詳細で多角的な課題の特定が可能
従業員の負担	比較的少ない	やや増加する傾向
コスト	基本的な費用	追加費用がかかる場合がある
推奨される企業	・法定義務の履行が主目的 ・初めてストレスチェックを実施する	・職場環境改善に本格的に取り組みたい ・人間関係の課題を特定したい

ストレスチェック80項目版を選ぶ4つのメリット

ストレスチェック80項目版を選ぶことには、より詳細な分析を通じて職場環境改善を加速させるメリットがあります。標準の57項目版では見えにくかった課題が明確になり、具体的な対策へと繋がりやすくなるのが大きな利点です。

メリット1：より詳細なストレス要因を特定できる

80項目版を選ぶ最大のメリットは、従業員が抱えるストレスの要因をより詳細に特定できることです。

質問項目が多岐にわたるため、漠然とした「職場の雰囲気」の問題ではなく、「どの部署の」「どのような業務プロセスが」負担になっているのか、といった具体的なレベルまで掘り下げられる可能性があります。これにより、的を射た改善策を検討しやすくなるといえます。

メリット2：「上司の支援」「同僚の支援」など人間関係の課題が明確になる

80項目版では、「上司はどのくらい相談に乗ってくれるか」「同僚とはどのくらい協力しあっているか」といった人間関係に関する質問が追加されています。

このため、職場内のコミュニケーションやサポート体制に関する課題が数値として明確になります。分析結果をもとに、管理職向けの研修やチームビルディング施策など、具体的な対策に繋げやすくなるでしょう。

メリット3：職場環境改善の具体的なアクションプランに繋がりやすい

分析結果が詳細であるほど、職場環境改善のための具体的なアクションプランを立てやすくなります。例えば、「仕事のコントロール度が低い」という結果が出た場合、業務の裁量権を増やすための権限移譲を検討できます。

「同僚からの支援が少ない」という結果であれば、チーム内のコミュニケーションを活性化させる施策を考えるなど、課題に応じた具体的な打ち手が見えてきます。

メリット4：健康経営の推進に役立つ客観的データが得られる

80項目版で得られる詳細なデータは、健康経営を推進する上での客観的な根拠として活用できます。従業員の心身の健康状態を多角的に可視化することで、自社の健康課題を正確に把握できると考えられています。

このデータをもとに施策の優先順位を決定したり、実施した改善策の効果を測定したりするなど、データに基づいた戦略的な健康経営の実践に役立つ可能性があります。

80項目版の導入前に知っておきたいデメリットと費用対効果の考え方

80項目版の導入はメリットが大きい一方で、従業員の負担増やコスト増といったデメリットも存在します。導入を検討する際は、これらのデメリットを理解し、自社にとって費用対効果が見合うかを慎重に判断することが重要です。

従業員の回答負担とコストは増加する

80項目版を導入する際の主なデメリットは、従業員の回答負担と実施コストが増加する点です。57項目版に比べて質問数が約1.4倍に増えるため、従業員一人ひとりの回答時間が長くなります。

回答負担の増加は、回答率の低下に繋がるリスクもはらんでいるため、実施前には丁寧な説明と協力依頼が不可欠です。また、詳細な分析を外部に委託する場合、コストが割高になる傾向があります。

費用対効果の判断軸：分析結果をどう活用できるかで考える

80項目版の費用対効果は、単にコストだけで判断するのではなく、得られた分析結果をどれだけ職場環境改善に活かせるかで考えるべきです。詳細なデータを得ても、それを分析し、具体的なアクションに繋げる体制がなければ、コスト増に見合う効果は期待できません。

改善策を実行し、生産性の向上や離職率の低下といった成果に繋げられるかが、費用対効果を判断する重要な軸となります。

中小企業が80項目版を導入すべきケース・しない方が良いケース

中小企業が80項目版を導入すべきか否かは、企業の状況や目的によって異なります。すべての企業に80項目版が最適というわけではありません。自社の状況に合わせて、どちらの調査票が適しているか検討しましょう。

【導入を推奨するケース】

【導入を慎重に検討すべきケース】

自社だけで判断するのが難しい、あるいは専門家の意見を聞きながら最適なストレスチェックの形を模索したいとお考えのご担当者様もいらっしゃるかもしれません。そのような場合は、産業保健の専門家への相談も一つの選択肢です。

【産業医が解説】80項目版の集団分析結果を職場改善に繋げる3ステップ

80項目版で得られた詳細な集団分析結果を有効活用するには、正しい手順で読み解き、具体的なアクションに繋げることが不可欠です。ここでは、産業医の視点から、分析結果を職場改善に活かすための3つのステップを解説します。

ステップ1：分析結果から「自社の健康リスク」を正しく読み解く

最初のステップは、集団分析の結果から自社の健康リスクを正しく読み解くことです。単に「高ストレス者率」の数値だけを見るのではなく、全国平均や過去の結果と比較することが重要です。

特に、部署ごとや職種ごとの結果を比較し、どの集団にストレス要因が偏っているかを把握します。「仕事の量的負担」や「上司の支援」など、特定の尺度のスコアが悪い部署は、将来的にメンタルヘルス不調者が増加するリスクが高いといえます。

ステップ2：課題の優先順位付けと具体的な改善目標の設定

次のステップは、明らかになった課題に優先順位をつけ、具体的な改善目標を設定することです。すべての課題に一度に取り組むのは現実的ではないため、「健康リスクへの影響度が大きいか」「改善策の実行可能性が高いか」という2つの軸で評価し、優先的に取り組む課題を絞り込みます。

目標設定の際は、「コミュニケーションを良くする」といった抽象的なものではなく、「3カ月以内に、部署内で月1回の1on1面談を実施する」のように、誰が・いつまでに・何をするのかがわかる具体的な目標を立てることが大切です。

ステップ3：リソースが限られる中小企業向けのアクションプラン立案例

最後のステップは、設定した目標を達成するためのアクションプランを立て、実行することです。特にリソースが限られる中小企業では、大掛かりな施策ではなく、すぐに始められる小さな改善から着手するのが成功の鍵となります。

下記に、中小企業でも取り組みやすいアクションプランの例を挙げます。

80項目版の導入で失敗しないための3つの注意点

80項目版ストレスチェックを導入しても、やり方次第では効果が得られないばかりか、かえってリスクを生むこともあります。導入で失敗しないためには、実施前から実施後までを見据えた体制づくりと、適切な情報管理が重要です。

注意点1：「やりっぱなし」を防ぐ分析後のフォロー体制を構築する

最も避けたいのが、ストレスチェックを「実施して終わり」にしてしまうことです。80項目版で詳細な分析をしても、結果を職場改善に活かせなければ意味がありません。

分析結果を衛生委員会などで報告し、課題について議論する場を設けることが重要です。そして、決定した改善策の進捗を定期的に確認し、効果を検証するサイクルを回すフォロー体制をあらかじめ構築しておく必要があります。

注意点2：個人情報の取り扱いとプライバシー保護を徹底する

ストレスチェックの結果は、個人の心身の状態に関する機微な情報であり、その取り扱いには細心の注意が求められます。特に個人の回答結果は、本人の同意なしに事業者が閲覧することは法律で禁じられています。

誰がどの情報にアクセスできるのか、情報の保管方法はどうするのかといったルールを明確に定め、全従業員に周知徹底することが、安心して従業員に回答してもらうための信頼関係の基盤となります。

注意点3：専門家の視点を取り入れ、客観的な分析と対策を行う

集団分析結果の解釈や対策の立案は、社内の担当者だけでは客観性を欠き、有効な打ち手に繋がらない可能性があります。例えば、自社の常識が世間の非常識であることに気づけないケースも考えられます。

産業医や外部のEAP（従業員支援プログラム）機関など、専門家の視点を取り入れることで、より客観的で効果的な分析と対策が期待できます。専門家は他社の事例にも詳しいため、自社に合った改善策のヒントを得られるかもしれません。

ストレスチェックの実施から職場環境改善までの一連の流れには、法令遵守の観点も欠かせません。リスク管理を徹底し、安心して相談できる体制を整えるために、産業医の選任やサポート体制の構築を検討してみてはいかがでしょうか。

80項目版ストレスチェックに関するよくある質問

ここでは、80項目版ストレスチェックに関して、人事担当者の方からよく寄せられる質問とその回答を紹介します。導入を検討する際の参考にしてください。

Q. 80項目版の費用相場はどれくらいですか？

A. 80項目版の費用は、実施方法（Webか紙か）、委託するサービス会社、分析レポートの内容などによって大きく異なります。そのため、一概に費用相場を示すことは難しいのが実情です。

一般的には、標準の57項目版に比べて、1人あたりの単価が数百円から千円程度高くなる傾向があります。正確な費用を知るためには、複数のサービス会社から見積もりを取り、サービス内容と費用を比較検討することをおすすめします。

Q. 分析結果はどのように従業員へフィードバックすれば良いですか？

A. 分析結果のフィードバックは、「個人へのフィードバック」と「集団へのフィードバック」の2種類があります。

まず、個人結果は実施者（医師や保健師など）から直接本人に通知され、セルフケアに役立ててもらうのが基本です。

次に、集団分析の結果は、個人が特定されないよう加工した上で、職場単位や全社で共有します。その際は、結果の良し悪しを伝えるだけでなく、この結果を基に会社として職場環境改善に取り組んでいく姿勢を示すことが重要です。

Q. 産業医がいない場合でも80項目版は実施できますか？

A. ストレスチェックの「実施」自体は、産業医がいない場合でも可能です。ただし、法律で定められた「実施者」（医師、保健師、または厚生労働大臣が定める研修を修了した看護師・精神保健福祉士）を社内外で確保する必要があります。

また、高ストレスと判定された従業員から面接指導の申し出があった場合に、対応する医師をあらかじめ定めておかなければなりません。こうした理由から、ストレスチェックを円滑かつ適切に運用するためには、産業医と契約しておくことが望ましいと考えられています。

まとめ

ストレスチェックの80項目版は、標準の57項目版より詳細なストレス要因を特定でき、特に人間関係の課題把握や具体的な職場改善アクションに繋げやすいというメリットがあります。ただし、従業員の負担やコストが増えるデメリットもあるため、導入目的を明確にし、分析結果を「やりっぱなし」にしないフォロー体制の構築が重要です。

詳細な分析結果を効果的に活用し、自社に合った職場改善を進めるために専門家のサポートを受けることも一つの方法といえます。自社に合ったストレスチェックの運用や職場改善の進め方についてお悩みの場合は、ぜひ一度お気軽にご相談ください。